J-Sourceはクライアント依頼ベースのエグゼクティブ・サーチを軸としていますが、仕事をお探しの方のレジュメも受け付けています。レジュメをお送りいただく方全員に返信・対応できない場合もありますので、ご了承ください。
皆様より頂きましたご相談、情報に関しては機密性を厳守します。頂いた情報は皆様より明白に合意いただいた企業に対してのみ開示いたします。 当社のプライバシー・ポリシーについて.
当社は公開性と透明性を原則としており、不透明な交渉はいたしません。可能な限り最適なマッチングを目指していることを候補者の皆様にもクライアントの皆様にも確実にお分かりいただけるように交渉を進めて参ります。
下記のフォームにご入力ください。レジュメはアップロード、または下段のフィールドに貼り付けてお送りください。
クライアントの皆様のために有能な候補者を探すのがリクルーターに要される最も基本的なスキルですから驚くことはありません。皆様の名前を探し出す方法は多数あります。サーチするメソッドにはオンライン情報より入手、日本での長年の経験のなかで培ってきた人脈からの紹介、第三者のベンターによる情報入手、あるいは様々な会社へ直接電話をし、人材配置に関する問い合わせをして情報を入手する等があります。お名前を入手した方に関してはその方が所属している会社のメールアドレスのパターンからメールアドレスを推測します。携帯番号は所属している会社の社員からあなた様への連絡方法を聞くことによって直接入手しています。
当社のクライアントとの契約の大半はリテイナーサーチ契約や独占契約をベースにしており、戦略的なサーチを実施しています。従って、候補者様のスキルや資格がマッチしており、候補者様より意欲があることを事前に確認することなくクライアント名を開示してしまうとクライアント様のビジネスに抵触しかねません。また、当社は上記と同じ理由からあなた様のプライバシーも保護しています。もちろん、当社のコンサルタントと話し合った上、あなた様がクライアントの要請に合った適任者であり、あなた様の意欲も確認できた場合、クライアントの社名を開示いたします。
はい。これは当社の評判にも関わることであり、法的要件も満たさなければなりませんので、あなた様による明確な合意なしに第三者に相談の内容を漏洩するようなことはありません。
東京をベースにしている当社のコンサルタントは全員日本語が話せます。ただし、クライアントのニーズによってはあなた様の英語のレベルを査定するべく、コンサルタントと英語で話すようお願いする場合もございます。
メリットはあります。ヘッドハンターが抱えるクライアント・ネットワークも様々です。また、J-Sourceは大半のクライアントと独占契約を結んでいますので、他のリクルーターからは得られない機会を提供できる可能性が高いです。
当社から連絡を差し上げている場合、あなた様の拠点を把握している場合がほとんどでしょう。当社がハンドリングするポジションのほとんどは東京が拠点になりますが、地方でのプレースメントも承っています。もし東京からの移転をお考えの場合は当社にご一報いただくのも一つの方法かもしれません。
いいえ。フィーは転職者ではなく、企業側が支払います。
昨今は経済も不安定ですし、先行きも不透明です。それでも、現在の職場に１００％満足されていて、転職することは一切ないとお考えであれば、当社のリクルーターに会う必要はございません。とはいえ、人生は瞬時にして変わるものです。不透明な将来に備える意味でも当社のコンサルタントと一度お話するのも悪くないでしょう。あなた様の適正年収、つまり“市場価値”について、当社の考えを提示することもできますが、あなた様が現状に不満もなく、新たなチャンスを求めていないのであれば、双方にとってメリットがあるかどうかは、なんとも申し上げられません。最終的にはあなた様の価値と適正年収を決めるのは企業のほうです。ですので、あなた様の適正年収を判断するには、クライアントからのオファーをお受けいただき、一連のインタビュープロセスを経るしかありません。
リクルーターの多くは、既存のデーターベース、オンライン情報、第三者ベンダーなど同じ情報源を使っています。多数のリクルーターから声がかかっているのであれば、あなた様の情報が一般メディアに開示されている可能性が高いでしょう。もしあなたが他の複数のサーチ会社にお名前を登録しているのであれば、各社が一斉に同じポジションのリクルーティングをしているのかもしれません。リクルーター同士があなた様の情報を共有するのは法律違反ですので、その可能性は低いでしょう。当社からの連絡が他のサーチ会社と重なるのはクライアントのニーズや市場のニーズに起因する偶然です。
まずは当社のプライバシー・ポリシーをご覧下さい。データベースから名前を削除すると逆に当社から何度も連絡が行くことになってしまいます。当社のデータベースに記録を残しておけば、あなた様が連絡を欲していないというメモを記録しておくこともできます。記録を削除してしまうと、当社が新たな機会にあなた様の情報を探し出し、再度コンタクトしてしまう状況になりかねません。
当社が急いでいることはありませんが、クライアントが急を要している場合はあります。大抵の場合、クライアントは早く探すことよりも確実に適正人物を探すことのほうを優先しますが、ケースバイケースです。
もちろんです。周りに察知されることなく連絡を受けられるよう、携帯番号を教えていただけると幸いです。当社のメールアドレスを削除してしまった場合は、当社のコンタクトページ経由でもお問い合わせ頂けます。
クライアントへのサービスを全うするために、当社としては可能性のある候補者様にはEメールや電話で連絡するなどの最大限の努力をしなければなりません。可能な場合はあなた様の業務に支障をきたすことのないよう、まずはEメールで連絡を差し上げますが、返信いただけない場合は、あなた様の当社とお話する意志の有無やあなた様とクライアントの適正を判断したいので、やはりこちらから再度連絡させていただくことになります。職場への連絡が不都合である事情もお察ししますが、これは当社が人材を探しているクライアント様の要請に応えるべく最大限の努力を注いでいる点ご理解いただけますことをお願い申し上げます。
あなた様次第です。競業禁止契約は、職業選択の由事を阻むであり、日本の法律上効力を発しないものと当社では理解しております。ただし、かかる競業禁止契約に違反すると、あなた様に金銭的リスク、評判のリスクが降り掛かってくる可能性もありますので、ご自身でご判断ください。